ADP Research:全世界でキャリアアップに必要なスキルを
持っていると自負している働き手はわずか24%
2025年 1月 13日
この研究は、ADP Researchのグローバル労働力調査に基づいて刷新された「2025年版 働く人びと」レポートのシリーズ最初の研究結果であり、働き手が発揮していない潜在能力について検討しています
ROSELAND, N.J、2025年1月13日 – 継続的な学習と職場内での成長に投資している雇用主は、単に就労にむけて準備が整った働き手を雇用を継続するだけでなく、より大きなメリットを享受することができます。ADP Researchの今回、刷新された「2025年版 働く人びと」レポートのシリーズ最初の研究結果によると、全世界の働き手のわずか4分の1(24%)が、近い将来、次の職位に進むために必要なスキルを持っていると自負している一方で、そのわずか17%が雇用主がキャリアの進展に必要なスキルに投資していると強く同意しています。
雇用主にとっては、今日の変化の激しい職場環境に適応できる労働力を構築するより、スキルを育成することの方が優先されるのです。ADP Researchの分析のより、将来、従業員に役立つスキルを与えることが、生産性、定着率、職場の評判と大きな相関関係があることがわかりました。
「ADPの調査では、スキルのある働き手の方が雇用主に対するロイヤルティが高く、生産性も上がることがわかっています。しかし、採用から2年以内にスキルアップする働き手はごく一部です」とADPのチーフエコノミスト、Nela Richardson氏は述べています。「企業が今後起こりうる大きな技術的進歩の恩恵を享受したいのであれば、働き手のスキルやキャリアアップへの投資を開始する必要があります。」
ADP Researchにおいて毎年、恒例となっている、「仕事の世界」について焦点を当てたレポートである、「2025年版 働く人びと」は、2025年のデータを更新することで、さまざまな職場のトピックに関するレポートのシリーズに刷新されました。新たなレポートは、2015年以来、毎年実施されてきたADP Researchのグローバル労働力調査で得た、職場のデータやトピックに関する調査結果をベースにしています。「働く人びと」レポートシリーズの目的は、働き手がどのように感じ、考え、雇用主に対して何を期待しているのか、その全体的な思いを明らかにし、雇用主が、急速に変化する「仕事の世界」において、さまざまな課題に対処し、ビジネスチャンスを活かせるようにすることにあります。
労働者の隠れた潜在能力
「2025年版 働く人びと」レポートのシリーズ第一弾では、ADP ResearchチームがOJTを通じて学んだスキル開発の影響について研究しています。その結果、ほとんどの働き手が、スキル開発に対する雇用主の取り組みに、さらなる改善が可能なはずだと考えていることがわかりました。また、従業員が将来の「仕事の世界」に準備しておくために、包括的なトレーニングプログラムを構築することで、ビジネスチャンスが生まれてくることが分析の結果、明らかになりました。
「スキルギャップを埋めるための教育が不十分となっていることがわかりました。」とADP Researchのピープル・パフォーマンス部門でリサーチディレクターを務めるMary Hayes氏は述べます。「今後3年以内にキャリアアップするために必要なスキルを持っていると確信している労働者は、24%にすぎません。仕事の世界は凄まじいスピードで変化しており、企業はスキルギャップを埋めるためにより大きな役割を果たす必要があります。」
その他の重要な調査結果
- 成果を上げられる機会が重要なのは、働き手に限った話ではありません。世界の働き手に対して今の職場で働き続ける最大の理由を尋ねると、1番はスケジュールの柔軟さでしたが、2番目に多いのがキャリアアップの機会でした。
- 雇用主が必要なトレーニングを提供してくれていると強く感じる働き手は、自身の会社を働きやすい職場だと他人に勧める傾向が6倍近く高まります。
- そうした働き手は、自分の生産性が高いと回答する傾向も3.3倍高くなっています。
- また、スキルはあるもののOJTの機会がない働き手と比較すると、現在、勤めている会社を辞める意思がないと回答する傾向が2倍高くなっています。
- とりわけ、毎日同じようなタスクを繰り返す働き手は、雇用主が投資をしてくれていないと悲観しており、スキルアップの機会に満足している回答者は男性で9%、女性で7%にすぎません。
「2025年版 働く人びと」レポートのシリーズ第一弾では、ますますボーダレス化が進む「仕事の世界」において重要な、市場ごとの主要トピックを深堀りしています。市場ごとのスキル育成開始のストーリーから得られたデータをADP Researchの分析により徹底検証した結果、下記のことが明らかになりました。
- 中東とアフリカの働き手は、自分が今後3年間で次の職務レベルにキャリアアップするために必要なスキルを持っていると確信している傾向が最も高く(38%)、次いで中南米(32%)、北米(22%)、アジア太平洋(21%)、欧州(17%)が続く。
- 中東とアフリカの働き手は、将来のキャリアアップに必要なスキルに自分の雇用主が投資してくれると答えた割合も最も高く(28%)、以下は北米(18%)、中南米とアジア太平洋(17%)、欧州(12%)という順だった。
- 市場別では、ナイジェリアの働き手は自分が今後3年間で次の職務レベルにキャリアアップするために必要なスキルを持っていると確信している傾向が最も高く(45%)、次いでエジプト(44%)、南アフリカ(42%)、インドとブラジル(37%)、サウジアラビア(36%)、チリ(32%)、アルゼンチン(30%)、ペルー(30%)が続く。
- 市場別では、エジプトの働き手は将来のキャリアアップに必要なスキルに自分の雇用主が投資してくれると答えた割合が最も高く(35%)、以下はインド(32%)、南アフリカ(29%)、サウジアラビア(28%)、ナイジェリア(27%)、ブラジルとタイ(24%)、ベトナムとシンガポール(23%)、フィリピン(21%)の順だった。
「2025年版 働く人びと」レポートシリーズの調査方法
今回の「働く人びと」は、従来の単年度の調査レポートのフォーマットではなく、2015年から毎年実施されているADP Researchのグローバル労働力調査をベースにした新たなフォーマットによって作成されています。労働市場の情報を働き手の視点から得るように、ADP Researchの分析チームによって調査が設計されています。その目的は、働き手の心情や期待をより深く理解することで、「仕事の世界」を向上させるための洞察を提供することにあります。
6大陸の34市場における、約38,000人の成人の働き手のサンプルデータを扱った調査結果をベースとすることで、「2025年版 働く人びと」では、より信頼性の高いグローバル労働力の実態を反映しています。アジア太平洋地域、欧州、中南米、中東とアフリカ、北米における働き手の思いを地域および市場別に比較しています。
回答者は幅広い業界に所属し、学歴、労働環境(オンサイトかリモートワークか)、スキルセットもさまざまです。あらゆる規模の雇用主のもとで働く、管理職から一般社員までの回答者の思いを幅広く反映しています。
「2025年版 働く人びと」レポートシリーズのユニークな特徴は、ADP Researchが独自に開発した調査方法を用いて、さまざまな種類の働き手の心情を詳細に測定している点にあります。調査の回答者たちは人口構成や雇用主の特徴に加え、仕事の種類(業界を問わず、知識やスキルを要する仕事か、反復的な仕事か)によって分類されます。
「働く人びと」 は、こうしたさまざまな働き手の心情や地理的な特徴を収集することで、雇用主にグローバルな労働力についてのきめ細かく詳細な視点を提供することが可能となっています。雇用主はこのレポートを活用することで、働き手をより深く理解し、人材に関してデータドリブンな判断を行うことによって事業の成長を促進できるようになります。
「仕事の未来はますますグローバルかつダイナミックであることが優先されるでしょう。」とRichardson氏は述べています。「新しい働く人びとシリーズの新しいフォーマットが、トピックや地域別のより集中的なデータ分析を可能にしています。その結果、全世界でさまざまなニーズに直面するビジネスリーダーたちに、従業員に影響を与える幅広いテーマに関して、同一レベルの実践的な研究結果を提供できるのです。」
各レポートではグローバルな傾向と、職場のトピックに関する市場別の洞察を合わせて掲載しています。例えば人工知能やインフレがダブルワークに与える影響や、賃金のトレンドやキャリア開発などです。
「2025年版 働く人びと」レポートシリーズの最新情報を今すぐ確認
2025 年初頭に発行される刷新版「2025年版 働く人びと」レポートシリーズでは、企業が今日の職場環境に適した事業活動の軌道を維持しながら、将来の仕事に伴ってもたらされるビジネスチャンスをうまく活かせるように準備をしておくために役立ちます。
「2025年版 働く人びと」レポートシリーズの最新調査を確認するには、こちら(日本語版は近日公開予定)をご覧ください。
ADP Researchについて
ADP Researchのミッションは、データドリブンな調査を通して仕事の未来の生産性を高めていくことにあります。企業、働き手、政策立案者が情報に基づく意思決定を行い、世界の職場に良い影響をもたらすために、ADPのきめ細かいデータや独自の視点を役立てています。
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